| 大分類 | 教育 |
| 中・小分類 | 幼児教育（幼稚園） |
| 統計表名 | 市町村別公私立別幼稚園数 |
| 登録年 | ||||
| 昭和50年 | 昭和51年 | 昭和52年 | 昭和53年 | 昭和54年 |
| 昭和55年 | 昭和56年 | 昭和57年 | 昭和58年 | 昭和59年 |
| 昭和60年 | 昭和61年 | 昭和62年 | 昭和63年 | 平成元年 |
| 平成２年 | 平成３年 | 平成４年 | 平成５年 | 平成６年 |
| 平成７年 | 平成８年 | 平成９年 | 平成10年 | 平成11年 |
| 平成12年 | 平成13年 | 平成14年 | 平成15年 | 平成16年 |
| 平成17年 | ||||
| 表番号 |
EDKA02000
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| 表頭 |
箇所数、収容定数、私立幼稚園箇所数、私立幼稚園収容数
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| 表側 |
山梨県、市計、郡計、市町村
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| 調査期日・周期 |
3年毎の5月1日現在
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| 公表時期 |
調査実施年度の12月上旬(予定)
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| 出典名 |
市町村別公共施設状況調
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| 統計調査名 |
市町村公共施設状況調査
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| 所在課 |
市町村課
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| 資料入手先 |
総務省
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| 表説明 |
市町村別、公・私別の幼稚園数、収容数（簡易調査の年度は、調査を実施していない）
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| 備考 | 全項目調査の実施（調査は前年度を対象に行う）は15年度実から3年に１度となり、間の2年は簡易調査となった。（H16年､H17年度は簡易調査（調査対象はH15､H16年度）､H18年度は全項目調査（調査対象はH17年度））
※21年度から全項目調査を廃止 |
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