この条例は、昭和三十九年四月一日から施行する。

この条例は、昭和四十年四月一日から施行する。

この条例は、昭和四十一年四月一日から施行する。

この条例は、公布の日から施行する。

この条例は、公布の日から施行する。

この条例は、規則で定める日から施行する。

この条例は、昭和四十九年四月一日から施行する。

この条例は、昭和五十年一月一日から施行する。ただし、山梨県立峡北高等学校、山梨県立峡北農業高等学校及び山梨県立甲府養護学校に関する部分は、昭和五十年四月一日から施行する。

この条例は、昭和五十二年四月一日から施行する。

この条例は、昭和五十二年四月一日から施行する。

この条例は、公布の日から施行する。

この条例は、公布の日から施行する。ただし、山梨県立富士見養護学校に係る部分は、昭和五十九年四月一日から施行する。

この条例は、昭和六十四年四月一日から施行する。

この条例は、平成八年四月一日から施行する。

この条例は、平成九年四月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成十一年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立第一商業高等学校及び山梨県立機山工業高等学校は、この条例による改正後の規定にかかわらず、平成十一年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

この条例は、平成十三年四月一日から施行する。

この条例は、平成十四年四月一日から施行する。

この条例は、平成十五年四月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成十五年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立峡北高等学校、山梨県立峡北農業高等学校及び山梨県立須玉商業高等学校は、この条例による改正後の山梨県立学校設置条例の規定にかかわらず、平成十五年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

この条例は、平成十五年十一月十五日から施行する。

この条例は、平成十六年四月一日から施行する。

この条例は、平成十六年十一月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成十六年九月一日から施行する。

この条例は、平成十六年九月十三日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成十六年十月十二日から施行する。

(北杜市の設置に伴う関係条例の整備に関する条例の一部改正)

2　北杜市の設置に伴う関係条例の整備に関する条例(平成十五年山梨県条例第六十号)の一部を次のように改正する。

この条例は、平成十七年二月十三日から施行する。

この条例は、平成十七年十月一日から施行する。

この条例は、平成十七年十一月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成十八年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立北富士工業高等学校及び山梨県立吉田商業高等学校は、この条例による改正後の山梨県立学校設置条例の規定にかかわらず、平成十八年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

(施行期日)

1　この条例は、平成十九年四月一日から施行する。

(附属機関の委員等の報酬及び費用弁償に関する条例の一部改正)

2　附属機関の委員等の報酬及び費用弁償に関する条例(昭和四十年山梨県条例第七号)の一部を次のように改正する。

この条例は、平成二十二年四月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成二十二年三月八日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成二十四年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立石和高等学校及び山梨県立山梨園芸高等学校は、この条例による改正後の山梨県立学校設置条例の規定にかかわらず、平成二十四年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

この条例は、平成二十六年四月一日から施行する。

この条例は、平成二十七年四月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、平成二十八年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立谷村工業高等学校及び山梨県立桂高等学校は、この条例による改正後の山梨県立学校設置条例の規定にかかわらず、平成二十八年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

この条例は、令和二年四月一日から施行する。

第一条の規定は令和二年四月一日から、第二条の規定は令和三年四月一日から施行する。

(施行期日)

1　この条例は、令和四年四月一日から施行する。

(経過措置)

2　山梨県立増穂商業高等学校、山梨県立市川高等学校及び山梨県立峡南高等学校は、この条例による改正後の山梨県立学校設置条例の規定にかかわらず、令和四年三月三十一日に当該高等学校に在学する者が当該高等学校に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。